独自の調査報道やそれに関する記事などメンバー限定のコンテンツがご覧になります。過去の記事アーカイブの利用やオンラインイベントの参加もできます。
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大災害は突然にやってきます。その時、何を取材するべきでしょうか。記者たちに的確な指示が出せるでしょうか。ありそうで存在していなかった「災害時の取材マニュアル」ジャーナリストのプレミアム会員向けに発信します。(熊田安伸)
「永遠の化学物質」として問題になっているPFAS(有機フッ素化合物)。調査報道スクープや最新の自治体や企業の動き、取材の経過などをこちらで発信していきます。(取材:諸永裕司)
存亡を賭けた事態に直面している伝統的メディアと、プラットフォーマーなどの新興メディア。それぞれが抱える様々な問題や、新たな取り組みについての報道をまとめています。(ジャニーズとメディアに関する報道は別のマガジンにまとめています)
毎月掲載「気になる来月のノンフィクション」をはじめ、本を紹介した記事をこちらにまとめています。
美容外科による極秘のがん治療の問題など、独自の取材による記事をはじめ、医療や健康をめぐる報道をまとめています。(睡眠時無呼吸症候群の医療器具CPAPをめぐる問題は別のマガジンにまとめています)
年老いた親や親戚が、ある日突然消える。何か悪いことをしたわけではなく、犯罪に巻き込まれたわけでもない。連れ去ったのは、自治体の職員だった──。そんな“自治体による高齢者の連れ去り事件”が東京都港区で多発している。 フロントラインプレスはこれまでスローニュース上で、港区の連れ去り案件をいくつも報じてきたが、その1つについて当事者らが2月10日までに、港区の職員らを有印私文書変造・同行使の疑いで警視庁と東京地検に刑事告発した。担当の弁護士は「(高齢者を)社会から事実上抹殺しよう
人口減少社会の日本、地方創生はもう待ったなし……と言われて久しいのですが、決定打となるような政策はまだ打ち出されてはいません。 そんな中で、地方創生のための補助金を狙ったかのような「補助金ハンター」が跋扈していると日本経済新聞が報じています。 紹介しているのは、2023年度に全国5市町でアドバイザーに就いていた男性のケース。「地域の魅力を高める知見やノウハウを持つ専門家として総務省がサイトで紹介する一人」だったそうですが、ある町では利活用するはずだった空き家がそのまま放置
スローニュース 熊田安伸 東日本大震災級の大きな災害でもない限り、読者/視聴者はあっという間に関心を失ってしまい、災害報道も「冷えて」しまいます。しかし被災地の現状を伝えること、今後の教訓になることを残すことは重要です。どう伝え続けていけばいいのか。連載の最終回は、この問題を取り上げます。 批判しても当局は痛くもかゆくもない今回は、この連載の第1回で紹介した、NHKスペシャル「追跡 復興予算19兆円」を題材とします。巨額の復興予算が、被災地と離れたところで流用されていたこ
デマ、誹謗中傷の拡散に歯止めをかけられない酷い状況が続いています。その一方で、従来、情報発信を担ってきたメディアやジャーナリズムは力を失っているという言説も見られ、実際、関係者の中には自信を失ったり、報じることそのものにリスクを感じて後ろ向きになっている様子も見られます。 そんな中で、TBSの報道特集が、1月25日と2月8日の2度にわたって、兵庫県知事選挙で拡散されたデマや誹謗中傷を真正面から取り上げ、検証する特集を発信しています。 1月25日の放送では、亡くなった竹内英
阪神タイガースをじめて日本一に導いた阪神・吉田義男元監督が2月3日、午前5時16分、脳梗塞のため亡くなりました。最近でも藤川球児タイガース新監督の誕生を喜んだり、OB との交流を楽しんだりするようす伝わっていた91歳の突然の訃報を、スポーツ新聞が一斉に報じました。 そんなたくさんの追悼記事の中でも、もっとも興味を引いたのは吉田さんの知られざるエピソードを書いた中日スポーツの田所龍一さんのコラムです。 1984年当時、「右翼」か「二塁」で揺れ動いていた岡田選手のポジション問
「週刊文春は誤報だ!10時間、記者会見しろ!」と騒いでいる人が、同時に元フジテレビアナウンサーの長谷川豊さんが古巣を批判するYoutube番組を「真実がわかった!」と興奮してシェアする。 フジテレビ問題、深刻な問題ではあるけれど、ネットにあふれている情報を見ているとただただ疲れます。 一方的な批判、刺激的な物言い、わかりやすい構図、発信者のポジション…これらに警戒感を抱かないで、安易に飛びつき、拡散することが危険であることは言うまでもありません。 そうした、ある種の言論
健康影響を調べる大規模で画期的な「エコチル調査」体のなかに取り込んだ化学物質による健康への影響を調べる全国調査が動き始めたのは、東日本大震災の前年だった。 「子どもの健康と環境に関する全国調査」。エコロジーとチルドレンをかけあわせ、「エコチル調査」と呼ばれる。 2010年3月に作成された基本計画は、「環境要因(化学物質の曝露、生活環境等)が子どもの成長・発達に与える影響を明らかにする」として、 <実際のヒトにおいてどのような影響があるのかを、実際のヒトの集団で観察する疫