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気候危機にメディアはどう向き合いべきか　将来を決める分岐点に立つと意識した報道を

春はどこへ行ってしまったんだ、という暑さの日が続きますよね。4月なのに半袖姿をよく見かけます。雨の季節が今から心配で、もはや気候変動への対応は待ったなし。でも、メディアの報道は十分に向き合っているのでしょうか。

もっとやれることがあるはずだと訴える、国際環境ジャーナリストのマーク・ハーツガード記者へのインタビューをNHK放送文化研究所のブログが掲載しています。

ハーツガード記者は、例えば今年は世界各国で主要な選挙が行われる「選挙の年」ですが、選挙報道を気候変動を軸にして報じるべきだと提言しています。事態は「有権者が選択できる最後のチャンス」に来ていると。例えば、それぞれの政治家の温室効果ガス削減に向けての政策はどうなのか、化石燃料業界から政治献金を受けていないか、そういうところに注目して報じるべきだと指摘します。

そして大切なのは「賛否両論を中立的に報じるのではなく、どうすれば地球を救えるのかという視点で伝えること」で、それがメディアの信頼につながり、収益にもつながるといいます。

ハーツガード記者は、2019年にCovering Climate Now（今こそ気候問題を取材する）という国際的な報道のネットワークを立ち上げました。

そちらのサイトには、どのような視点で取材をしたらいいのかを解説する取材ガイドや、基本的な知識の解説、取材に使える情報ソース、世論調査の結果、それにビジュアルデータや各種メディアの紹介など、気候変動に関わる情報が網羅されています。

非常に充実したものなので、ジャーナリストならずとも、気候変動に関心があるさまざまな立場の方が利用できるのではないでしょうか。（熊）