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カタリバ独自調査で「不登校傾向」の子どもたちの増加が明らかに

NPO法人「カタリバ」が全国の中学生の実態を調査し、不登校傾向がこの5年で26％増加し、5人に1人が不登校または不登校傾向だということを明らかにしました。

カタリバは「どんな環境に生まれ育った10代も、未来をつくりだす意欲と創造性を育める社会」を目指して、代表理事の今村久美さん（タイトル写真右側、カタリバホームページより）と共同創業者の三箇山優花さん（同左側）が2001年に立ち上げた教育NPO。認定NPO法人として、中高生らに学習支援や食事の提供などさまざまな活動をこれまでに行ってきました。

今回の調査は、2018年に日本財団が行った「不登校傾向にある子どもの実態調査」をベースに、不登校傾向の子どものボリュームがどう変化したかを、カタリバが独自で調査をしたものです。

不登校の子供とほぼ同じぐらい、学校に行きたくないのに教室には通っている「形だけ登校」の子供がいること、あるいはオンライン登校の子供の「幸せ度」が通常登校の子供と変わらないことなど、その分析はとても興味深い内容です。

NHKでも、この調査をニュースとしてとりあげています。

課題解決を目的にしたNPOが、課題のきちんととらえるために調査を行うのは、調査報道の新しい動きとして注目しています。

今回発表したのは概要版ですが、今後、さらに分析をかさね、より詳細なバージョンを発表するということです。（瀬）